アーカイブ年: 2018

働き方改革や、その一環としての副業の解禁、そして少子高齢化の中での定年延長などの動きを受けて、中高年の働き方とか、定年後の過ごし方に関する本や記事を目にすることが、このところ格段に増えたと感じます。

自分の場合、50歳前後で「繰り上げ定年」をして仕事に一区切りつける、と30台の半ばで決めていて、図らずもちょうど50歳で会社を辞めることになり、辞めたと思ったらこうしたブームというか流れがくるというのも不思議な感じがしてしまうのですが、「繰り上げ定年」をするといっても、そこでいわゆるアーリーリタイアメントをする、という発想ではありませんでした。

なにより、アーリーリタイアメントできるほどの老後資金が稼げていない、というのが大きいのですが（人生100年時代となり、「老後」が長引くのであればなおさらです）、自分は「仕事」が嫌いではないし、仕事を続けたいという気持ちも同じように大きくありました。ただ、その当時はまだ、一つの会社にずっと勤めることが一般的でしたし、副業も禁止されているのが当たり前でしたので、今の本業とは違う仕事をどこかの組織で始めて、50歳から20 年くらいをかけてもう一つの本業をやって、そこで引退かな、というくらいの意識でした。

実際に50歳を迎えてみると、時代も変わって、例えば会社法の規定の緩和で個人が会社を作って起業することも格段にハードルが下がりましたし、そういう動きをサポートするサービスも生まれ、必ずしも既存の組織に属さなくても仕事を続けられる条件が整ってきています。この流れはここ数年でさらに加速していると思います。

むしろ、追いついていないのは私たちの意識の方で、転職したり起業したりすることの可能性とリスクを、自分が社会人になった当時の状況をベースに考えていて、現実に即した判断ができていない、というケースが多いのではないでしょうか。

自分の場合は、海外での仕事を通じて現地のカウンターパートの人たちとのおつきあいをプライベートなレベルに深められたことや、出向を通じて異なる会社で働きそこでスタートアップ企業と仕事をする機会に恵まれたことなどがあって、仕事を通じて現実の世の中の動きを知ることができたことは大きな幸運でした。

「繰り上げ定年」後の「余生」は、かつての余生の意味とは大きく違って、言ってみれば「社会人としての再スタート」です。若さで劣っている分を、時間やこれまでの経験で補いながら、2回目のテイクオフを果たすこと。それが、現代的な意味での「余生」かな、と思いますし、もう少し時代が進むと、それが3回4回ということも珍しくなくなって（現代でもシリアルアントレプレナーはそういう人たちだと思います）、「余生」という言葉も消えていくのかもしれないし、あるいは90歳以降の人生のことを指す言葉になるのかもしれないな、と。

大学時代の恩師は、若くして気候学の分野で大きな学術的業績を残した人で、専門外であるにもかかわらずマイナー言語の辞書を作ったりなど多才（かつ多彩）な活躍をされた方でしたが、その大きな業績を残したあとに「あとは余生を送るだけです。」とおっしゃられた、という逸話がずっと頭に残っています。自分が耳にしたわけではないので詳しくはわかりませんが、40歳の頃には「余生」を送る生活に入られた、ということになるのではないでしょうか。実際に指導していただいたのは、もう先生が定年に近い頃でしたので、この言葉が発せられたのは当時としても古い話なのだと思います。

恩師が若くして送り始めた「余生」を、先生よりもずっと遅い年齢から、しかも大きな業績を残したわけでもないながら自分も送り始めた中で、「あとは余生を送るだけです。」という言葉が、再び頭の中で響いています。

4月も終わりに近づいて、ぎこちなくいつもの風景に割り込んできていた新入社員のういういしい姿も、徐々にいつもの日常に馴染んで溶けていっているなぁ、と思う頃になりました。

新入社員のうち、ないし、新卒での就職活動には、人物の選考とか評価判断に学歴というものが大きな比重を占めていて、それはまだ社会人としての実績がなく、他にこれといった汎用の判断基準がないため致し方ない部分もある、とは思います。

ただ、これが社会人になって10年20年と仕事をしてきた人でも学歴に縛られるのだなぁ、という事例を、ここしばらくの間でいくつか見聞きしました。こういう人の場合、第一義的に業績や成果を含めた職歴で評価されるのが妥当だと思いますが、実際にはなかなかそうでもない。

一定以上の仕事上の業績があると周囲が認めるような人であっても、転職もさることながら、学び直そうとして大学院に行こうにも、四大卒の学歴がないばかりに事実上の門前払いを食らう、というのは、自分の周囲でも散見される事実。

そして、サラリーマンであれば会社の規則上、最終学歴によって報酬（給与）の差がついてしまうように定められている場合が多いですが、組織に属さない自営業であっても、学歴がないが故に正当と思う報酬額を設定できないケースがある、というのを改めて知りました。十分な業界経験と実績があるにも関わらず、学歴が低いことが心理的な負い目となって、正当と思える報酬額を提示・設定することに躊躇してしまう、ということのようです。また、実際に、学歴で文字通り「値踏み」をし、支払う報酬額以上の業務の成果を求める、つまりは安く使おうとする人もいるようです。

もちろん、大学に行っている期間は働かずに授業料を払って学んでいる分、卒業後にその投資を回収できる報酬が得られることは理にかなっている部分はあると思いますが、実績がありながら学歴のなさが心理的な負い目になって、正当な報酬を設定できないのは悲しい現実だなぁ、と。

学歴で人を見る、というのは、必ずしも日本に限ったことではない事態。一方で、若いうちに学歴の全てを積み、その後は働くだけ、というのは、これはかなり日本に特有の事態。平均の大学の進学年齢が日本ほど若い国も珍しい、というデータをどこかで見かけました。

そうであれば、どこかのタイミングで、例えばそれが仮に60を過ぎてからであったとしても学び直しの機会を得て、学歴に関する負い目を解消し、自信を持って正当と思う報酬を設定できるようにするということは、とても理にかなった時間とお金の投資ではないか、と。

少子化で高校から進学してくる学生が減っていく分、こうした社会人の学び直しで学歴を補充する機会を広げることに、大学が取り組んでくれるといいなと思いますし、自分も、タイミングをみて、大学あるいは大学院での学び直しの機会があれば、と、中期的な将来計画の一つには入れているところです。